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ジャニーズ性加害問題に厳しい姿勢を示していたサントリー・新浪剛史社長に、過去のパワハラ疑惑が浮上した。
新浪氏を巡っては10月5日の『週刊新潮』が、ローソン社長時代に元社員への傷害事件にもあたるパワハラ行為があったと報道している。
同氏の下で働いていた元社員から、《すぐ怒鳴る、襟元をつかんで罵倒する、といったことは日常茶飯事。「クビだ！」「給料泥棒！」などの人格否定の暴言、恫喝がひどく、耐え切れずに辞めた幹部が何人もいます》との告発が寄せられた。
また、別の元幹部によると、新浪氏は売上の伸びない部署担当者に対し、自身の携帯電話を投げつけるとのこと。これは何度も行われた行為であり、ある幹部は骨折の被害まで負ったという。
ジャニーズ問題で新浪社長は、「ジャニーズ事務所を使うと、児童虐待を認めることになる」「被害者への救済策を取り、ガバナンス構造を変えるといったことをやるべき」「企業が持っている行動規範の中で、人権は大変重要」など、〝人権〟を錦の御旗に掲げていた。
だが今回の告発を見れば、自身んがそれを守れていたのか疑問だらけだ。
実際にネット上には、《ジャニーズに要求してることをご自身もするべきですね》《新浪さんがジャニーズ批判した理論でいくと、サントリー商品を買うとパワハラ容認したことになるね》《ジャニーズのこと散々言ってたけどさ、私達も含めて人の事言える人ってそんないないよなと思う》といった声が上がっている。
これまで発してきた言葉をそっくりそのまま返されるという、特大のブーメランになった。
芸能事務所より強い“スポンサー”の存在
経済同友会代表幹事のパワハラ・傷害スキャンダルは、通常であれば大スクープだろう。
しかし、このニュースを後追いして報じるテレビ番組は見受けられない。『ひるおび』、『ゴゴスマ～GOGO！Smile！～』（ともにTBS系）、『情報ライブ ミヤネ屋』（日本テレビ系）はノータッチで、各局スルーを決め込んでいる。
それもそのはず、サントリーほど〝大のお得意様〟の不祥事を、広告費頼りのテレビが報じるはずはない。
「サントリーは各局でCMを打ちまくっている大資本。広告費頼りのテレビはスポンサーには逆らえませんから、取り上げることはタブーです。いわば、テレビ局によるサントリーへの忖度でしょう」（民放テレ
サントリー社長のパワハラ報道にテレビはだんまり！“忖度なくす”言ったそばからスポンサーに忖度
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