南海トラフ地震予測は信ぴょう性が薄い？東大教授が異論を呈したワケ

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30年以内に70～80％の確率で発生すると言われている『南海トラフ地震』に疑義が浮上。〝再検討不可欠〟の声が上がっている。
9月11日付けの『東京新聞』によると、東京電機大の橋本学特任教授（地震学）が19日に滋賀県で開催される日本自然災害学会で発表するという。
もともと、南海トラフ地震が発生する70～80％という確率は、1980年に島崎邦彦東京大名誉教授らが提唱した『時間予測モデル』を使って算出されたもの。
これは江戸～昭和初期の史料に記載された測量記録から予測されたもので、橋本教授は室津港で江戸時代に毎年のように工事が繰り返されていたことを指摘。測量誤差を考慮し再計算すると、確率は50％程度に減少するという。
今後も地震に備えが必要なことに変わりはないが、かなり気持ちが楽になった人もいるのではないだろうか。
実際に、ネット上では
《私は今アラフィフだけど、子どもの頃からずっと同じことが言われている。本当に発生するのかな？》
《原油も10年後には枯渇するって昔いってたよね？　本当に南海トラフくるのか疑わしいなぁ》
《いつかは来るのかもしれないけど、もう何年以内って煽るのは止めた方がいいと思う。完全に一部の人たちの利権になってるよ》
《1％でも100％でも起これば被害は一緒。備えておくことにこしたことはないけど、あまり大騒ぎするのはどうかと…》
《大きな地震ってむしろ東海地方以外で起きてるんだよな。地道に対策を進めるしかないと思う》
などといったコメントが上がっている。
「いつどこでも起こりうる」のが真実？
「東京大学名誉教授のロバート・ゲラー氏は、『日本政府の言う「30年以内に南海トラフ（海溝）で巨大地震が発生する確率が80％」などというのは〝神話〟』と地震予知を批判し、物議を醸したことがあります。ゲラー氏は『いつどこでも起こりうる』のが真実と声を上げていますが、多くの地震学者がその説を受け入れないのは研究費などを巡る〝利権〟が絡むからです。また、東海地方では〝地震に備える〟という名目でさまざまな公共事業が行われてきました。もちろん、これらが無駄になることが一番いいことなのですが、多くの税金が投入されているのも事実です。いずれにしても、目の前の数字に左右されることなく、常に備えておくというのが

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