（C）ChristianChan / Shutterstock
昨年7月に大きな波紋を呼んだ『東京オリンピック・パラリンピック』の開閉会式をめぐる〝辞任・解任騒動〟。これをきっかけに、日本国内でも〝キャンセルカルチャー〟が浸透し始めることに。しかし、欧米発のキャンセルカルチャーは、日本人の陰湿な性格に合わないのではないか、という意見も少なくないようだ。
キャンセルカルチャーとは、名誉職に就いた途端、過去の発言や不祥事が掘り返され、現在の仕事が奪われてしまう社会問題。ネットでいう〝炎上〟とも似ているが、キャンセルカルチャーは地位や仕事を当人から奪い取り、権威や業界からの追放が求められる。
日本国内では、過去のいじめ問題が明らかになり、「東京オリンピック」開会式の音楽を担当していたミュージシャン・小山田圭吾が辞任。最近では、ウクライナに侵攻し西側諸国から厳しい経済制裁を科されているロシアや、「生娘をシャブ漬け戦略」というワードで自社マーケティングを説明した大手牛丼チェーン店『吉野家』などがキャンセルカルチャーの餌食になっていると言えるだろう。
排他的キャンセルカルチャーは日本特有？
「欧米から持ち込まれたキャンセルカルチャーは、日本独自に発展している面があります。現在、欧米のキャンセルカルチャーでは罪を意識させ、自らの要求を伝えたのちに、改善を促す場面が見られます。これは価値観の根底にある宗教の〝赦す〟という行為や、セカンドキャリアという教育制度が関係しています。一方で日本のキャンセルカルチャーは改善を促すのではなく、日々の鬱憤を晴らすためや、衝動的に糾弾したい欲求を満たすために使われがち。キャンセルカルチャーの名の下に、正義を振りかざして自己満足しているネットユーザーが圧倒的に多いのです。実際に日本のキャンセルカルチャーの代表格とも言える『東京オリンピック・パラリンピック』の開閉会式をめぐる〝辞任・解任騒動〟で糾弾された小山田も、辞任に追い込まれてそれっきり。小山田の現在を知る人はどれほどいるのでしょうね」（時事ライター）
独自に発展し、対象者を一方的に糾弾する日本のキャンセルカルチャーに、危機感を抱いている人も少なくない。ネット上には、
《ロシア語の本を捨てたり、文字を隠したり。いかに日本のキャンセルカルチャーが子どもじみているか分かりますね》
《何かあるたびに欧
小山田圭吾も餌食に…陰湿な日本人には合わない欧米式キャンセルカルチャー
芸能情報
コメント