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創業者・ジャニー喜多川氏の性加害問題により、ジャニーズ事務所が連日の大バッシングを浴びている。国民や有識者からは、所属タレントの活動そのものまで不適切だと言われ、彼らを起用する会社への問題視も広がっている。
そこで今回は、未だにジャニーズを起用している〝使ってはいけないサービス・企業〟を紹介しよう。これらを使わないことが、性犯罪を許さないという社会風土に繋がる。
現在、福島第一原発の処理水放出をめぐり、風評被害に悩まされた地元漁師を救う消費行動が活発になっている。しかし、福島県は自治体ごと『TOKIO』とタイアップしており、この夏にも国分太一と城島茂が、農林水産物PR事業『ふくしまプライド。』の新CMに出演している。
また、城島は北海道・福島・奈良と、各県の警察で特殊詐欺防止の啓発ポスターにも起用されているため、警察という行政サービスも使用は避けるべき。どうしても犯罪被害に遭った場合はしょうがないが、自分の身は自分で守り、何かトラブルがあったら、なるべく弁護士や探偵事務所を頼ろう。
今や日本国民のインフラと化したLINEも、堂本剛のコラボVOOMを配布するなどしているため、利用しないことが〝性犯罪を許さない社会〟へと繋がる。今すぐにアカウントを消し、カカオトークやTelegramへ移行すべきだ。
店舗も「使ってはいけない」が多数
日本一のハンバーガーチェーン・マクドナルドは、老若男女誰もが利用するだろう。
しかし、同社は木村拓哉、井ノ原快彦、『KinKi Kids』など、ジャニタレを大量にCM起用しているので使ってはならない。木村は日産のCMにも出演しているため、日産車でマックのドライブスルーなんて最悪だ。
モスバーガーも『Snow Man』が起用されているのでNG。ハンバーガーはロッテリアかバーガーキングを選び、車はスズキかダイハツに乗ることが求められる。
身近な施設でいえばコンビニも要注意だ。ローソンは『なにわ男子』、ファミリーマートは生田斗真がそれぞれ起用されているので、買い物はスーパーでした方が良い。
ジャニーズのコンサートを独占配信しているAmazonのプライム・ビデオも使用は避け、動画ストリーミングサービスはNetflixやU-NEXT、通販は楽天市場でするべきだ。
性加害を長年報じなかったマスコミ
ジャニーズ性被害で利用してはいけない企業・サービス一覧！ マクド、LINE、Amazon…不買運動でジャニーズを締め出そう
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