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度重なる芸能人の独立や、吉本興業のお家騒動、そしてジャニーズ事務所の衰退…。芸能界が大きく変わっているが、この度、小栗旬が所属事務所『トライストーン・エンタテイメント』の社長に就任したことによって、さらなる大きな変化が訪れるという。
6月8日の株主総会で承認され、同日付で社長に就任した小栗。今回の就任を受けて《俳優として、もっと高みを目指したいという想いに一点の曇りもなく、社長就任を逡巡した事もありましたが、会社の仲間や、お世話になった皆様、また長年支えて下さったファンの方々に、もう少し違う観点からお返しできることもあるのでは無いかと前向きな考えに立ち至り就任を決心致しました》などとコメントを発表しているが…。
「小栗といえば、以前より忖度と圧力にまみれた芸能界に苦言を呈してきていました。2010年、自身の初監督映画『シュアリー・サムデイ』の完成披露イベントで、『将来、日本の俳優のユニオン(労働組合)を作りたい。もっと俳優が自由に意見できて、責任を持てる環境を作りたい』とコメント。
14年には、雑誌『クイック・ジャパン』にて、『「よく生き残ったな」っていう人はいますから、事務所の力もありますし』と、事務所の強さの強弱で、実力もないのにゴリ押しされている俳優の存在を指摘しています」(週刊誌記者)
しかし、芸能界を変えることについては「やっぱり組織ってとてつもなくでかいから、『自分は誰かに殺されるかもしれない』くらいの覚悟で戦わないと、日本の芸能界を変えるのは相当難しいっすね」とコメント。そうそう簡単に変えられるものではないと話していた。
SMAP解散も防げたのかもしれない…?
「しかしこの度、芸能事務所の社長に就任。おそらく小栗としては、十数年前よりずいぶん風通しがよくなった今ならば、芸能界を大きく変えることができると睨んだのでしょう。その第一歩として、労働組合を作ることは十分考えられる。
最近はアメリカに移住して、ハリウッド映画に出演するなど、海外志向の強い小栗ですが、アメリカではタレントが事務所に属さず個人事業主として活動し、契約に関してはエージェントと呼ばれる代理人に任せるシステムを採用。タレントが労働組合に加入しているのも当たり前なのです」(同・記者)
もしも、もっと早くに労働組合ができていたの
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